法人向けサービスのご案内④【研修サービスについて】

2022年2月1日

~この連載では、普及事業部事業推進担当のサービスを紹介いたします~
日本産業カウンセラー協会東京支部では、会員や産業現場で働く人の心の支援に携わる方々に向け、学びと実務に役立つ情報をブログで発信しております。
この連載では、普及事業部事業推進担当のサービスを紹介いたします。

第4回は「研修サービス」についてです。※第3回はこちらをご覧ください。

研修をご検討される際は、ぜひグループワークやディスカッションを多く取り入れることをご検討ください。
理由は、グループワークやディスカッションを盛り込んだ研修は学習の定着率が良いと言われています。

以下は、アメリカ国立訓練研究所が出した学習モデル・「ラーニングピラミッド」(抜粋)による学習の定着率です。

当協会の研修サービスは、グループワークやディスカッションを取り入れ、参加された方の気づきにつながる研修です。また、経験豊かな講師が多数在籍しており、ご依頼いただいた企業・団体様のご要望や課題に合わせカスタマイズした研修をご提案している点も特徴です。

ご依頼いただくテーマは多岐にわたります。今回は4つのテーマをご紹介します。

◆メンタルヘルスケア

個人のメンタルヘルスケアであるセルフケアや管理職向けのラインケア研修を多くご依頼いただいています。

メンタルヘルス対策は、「生産性向上」「業績向上」「従業員の活力向上」「組織の活性化」「企業価値向上」つながります。また最近では、「採用時の応募数増加」にも影響すると言われています。実際に学生の就職活動では、いかにメンタルヘルス対策を積極的に取り組んでいる企業かを重要視することもあると聞きます。

一方で、労務管理・労働安全対策における「法令遵守」「リスクマネジメント」という観点からも、メンタルヘルスケアは重要なテーマです。

◆職場のハラスメント防止

2020年6月に施行されたいわゆるパワハラ防止法では、職場のパワーハラスメント防止措置の一つとして「事業主によるハラスメントの内容、方針等の明確化と周知・啓発」が義務付けられています。これは、今年の4月には中小企業も適用となります。セクシュアルハラスメントや妊娠・出産・育児休業等ハラスメントも同様の措置が義務付けられており、そのため、現在、多くのご相談をいただいているのがこのテーマです。

当協会では、ハラスメント行為者の研修も承ることがありますが、「まさか自分が」「ハラスメントのつもりはなかった」というハラスメントを行った自覚がない方が少なくありません。

そのため、ハラスメントを防止するためには、ハラスメントの正しい知識を持ち、従業員一人ひとりが日ごろからハラスメントのない職場づくりに努めることが重要です。ハラスメント防止研修を実施し、従業員が共有認識を持つことも大切です。

◆コミュニケーション

コロナ禍で改めて注目されているのが、人とのつながりです。また、メンタルヘルス対策でもハラスメント防止対策でも、根っこはコミュニケーション不足であることが多いです。このような時代だからこそ、誰もがいきいきとした職場で働くための環境づくりが急務になっています。

当協会では、傾聴力向上やアサーティブコミュニケーションなどのコミュニケーションスキルを、ワークを通して身に着けるプログラムを提供しています。

◆キャリア開発

昨年、企業・団体様からお問い合わせが増えたのがこのテーマです。

変化が激しい今日、若手の離職防止対策定年制度の延長など、自律的にキャリアデザインを描くことが不可欠になっています。

具体的には、階層別研修年代別研修などの依頼を受けることが多くなってきました。

また、管理職の方には、自身のキャリアについて見つめ直すこと、他者である部下・後輩への面談時にも役立つこともあります。1on1や評価面談が上手くいかないという課題がある際にはぜひこのテーマを検討されてはいかがでしょうか。

本日は一部のテーマについての簡単なご紹介でしたが、まずは、普及事業部事業推進担当までお気軽にご相談ください。

次回は、「コンサルティングサービス」についてお話しいたします。

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